重粒子線治療の適応となる疾患

• □T1c-T3N0M0 (膀胱浸潤のT4は適応となる可能性があります。)
  
• □病理組織学検査によるGleason Scoreが明らかである。
• □生検前のPSA値が明らかである

治療前PSA値、臨床病期（UICC第8版）、Gleason scoreにより、以下の３群に分類し、以下の基準でホルモン療法を併用します。

• □組織学的に診断された非扁平上皮癌(注1)。
• □鼻腔・副鼻腔や外耳道の扁平上皮癌（口腔・咽喉等の扁平上皮癌は対象外）。
• □N0M0ならびに同一照射野に含めることが可能なN1M0症例。
• □腫瘍の計測が可能である。
• □前治療‐術後再発は可能。
(注1)腺様嚢胞癌、腺癌、悪性黒色腫、粘表皮癌、肉腫など。

• □組織学的または臨床的に肝細胞癌と診断される。
• □単発もしくは主腫瘍と衛生結節・腫瘍塞栓が連続もしくは近接した病変。
• □腫瘍の最大径が12cm以下である。
• □門脈および胆管内腫瘍塞栓は二次分枝まで、静脈内腫瘍塞栓は肝静脈内にとどまっている。
• □治療対象病変への前治療から1か月以上が経過しており画像上残存ないし再発が確認できる。
• □Child-Pugh分類がAまたはBである。
• □広く消化管に接していない。

• □組織学的または臨床的に胆内胆管癌と診断される。
• □遠隔転移がない。
• □切除不能または限局性再発病変である。
• □Child-Pugh分類がAまたはBである。

• □組織学的もしくは臨床的に転移性肝腫瘍と診断される。
• □単発、もしくは多発で肝臓の一部に限局している。
• □肝臓以外に残存する病変がないか、他治療により制御の見込みがある。
• □手術による切除の適応外、もしくは手術を希望しない。

• □組織診または細胞診で証明された非小細胞肺癌。
• □手術非適応例、または手術拒否例。
• □臨床病期Ｉ期およびcT2b-T4N0M0（TNM分類第8版）。

• □非小細胞肺癌。
• □臨床病期Ⅱ、Ⅲ期
• □心、大血管、気管、食道への浸潤がない。
• □手術非適応例
• □年齢その他の理由により化学療法ができない、または化学療法拒否例。

• □原発性大腸癌切除後の組織学的もしくは臨床的に診断された(注1)再発病変。
• □再発病変が骨盤内に限局している。
• □骨盤外に明らかな再発病変を有さない。
• □再発病変に対し治癒切除の適応外または手術を希望しない。
• □消化管浸潤を認めない。
• □吻合部再発でない。
• □照射領域に開放創あるいは活動性で難治性の感染を有さない。
  (注1)経時的な増大、PET-CTでの明らかな異常集積など。

• □原発性悪性骨軟部腫瘍(注1)、もしくはそれに準ずる腫瘍(注2)。術後再発病変、孤立性転移病変を含む。
• □治療対象病変以外に明らかな遠隔病変を有さない。
• □腫瘍の計測が可能である。
• □根治的切除の非適応である
• □照射領域に金属固定器具などの治療計画に影響を及ぼす人工物を有さないこと。
  (注1)全身の骨・間接および軟部組織より発生する非上皮性悪性腫瘍。例えば、骨肉腫、軟骨肉腫、PNET、MFH、MPNST、滑膜肉腫、脂肪肉腫、平滑筋肉腫、横紋筋肉腫など。
  (注2)例えば、脊索腫、再発を繰り返す骨芽細胞腫、臨床的悪性と診断される孤発性線維性腫瘍など。

• □組織学的に診断された原発性骨軟部腫瘍(注1)。術後再発病変、孤立性転移病変を含む。
• □手術非適応もしくは手術拒否例。
• □通常の放射線治療や化学療法に抵抗性の腫瘍。
• □年齢が6歳以上16歳未満。
• □CT、MRIにて腫瘍の計測が可能である。
• □6か月以上の予後が期待できる。
• □治療対象病変以外に明らかな遠隔病変を有さない。
• □照射領域に金属固定器具などの治療計画に影響を及ぼす人工物を有さないこと。
(注1)骨肉腫、軟骨肉腫、化学療法に抵抗性のEwing肉腫など。

• □リンパ節転移･遠隔転移を有さない原発性頭蓋底腫瘍（脊索腫、軟骨肉腫など）。
• □脳・中枢神経・頚髄・眼球に明らかな腫瘍の浸潤がない。
• □CT・MRIにて腫瘍の計測が可能。

• 脊索腫：60.8Gy(RBE)/16回で治療された34例の5年、9年の局所制御率は76.9％、69.2％、5年、9年の全生存率は93.5%、77.4%であった。
  Grade 3以上の有害事象はGrade 3の粘膜潰瘍が１例、Grade 4の患側の視神経障害が２例、Grade 5の粘膜潰瘍が１例で認められた。
• 軟骨肉腫：5例に施行され、全例で局所制御が得られた。

＜ドイツHelmholtzzentrum für Schwerionenforschung (GSI)のデータより＞

• 脊索腫：
  155名の5年、10年の局所制御率は72％、54%、および5年、10年の全生存率は85%、75%であった。
  急性期有害事象として粘膜炎、口腔乾燥、味覚異常、脱毛が約15％に認められ、治療後1年以内にベースラインまで減少した。ベースラインと比べ、治療7年～10年の間に、痙攣発作を有する患者数がわずかに増加した。
• 軟骨肉腫：
  79名の5年、10年の局所制御率はいずれも88％、および5年、10年の全生存率は96.1%、78.9%であった。
  治療に伴う有害事象で治療前のベースラインより増加したものは疲労であったが、経時的に減少した。
  各種神経症状についても経時的に改善するものが多かった。

• □組織学的に扁平上皮癌と診断される。
• □FIGO(2018)臨床病期II期-IVA期、ⅢC2期を除く（注１）。
• □治癒切除の適応外または手術を希望しない。
• □腫瘍径が6cm以上。
• □手術や化学療法の前治療歴がない。
• (注1) IVA期とは膀胱浸潤のみで、直腸浸潤を除く。

• □組織学的に腺癌または腺扁平上皮癌と診断される。
• □FIGO(2018)臨床病期II期-IVA期、ⅢC2期を除く（注１）。
• □治癒切除の適応外または手術を希望しない。
• □手術や化学療法の前治療歴がない。
• (注1) IVA期とは膀胱浸潤のみで、直腸浸潤を除く。

• □外陰・腟・子宮が原発である。
• □組織学的に悪性黒色種と診断される。
• □鼠径・骨盤内以外のリンパ節転移・遠隔転移がない。
• □直腸への浸潤がない。
• □治癒切除の適応外または手術を希望しない。

• □病理組織学的または画像により診断された臨床病期(UICC 8th )III期までの浸潤性膵管癌であること(注1)。
• □病期あるいは合併症等の理由により根治的切除非適応と判断されている。
• □治療開始時のPSが0-2(KI 60 以上)であること。
• □照射予定領域に活動性で難治性の感染症を有しないこと。
• □消化管の粘膜面に直接浸潤がない。
• □胃十二指腸潰瘍がない（潰瘍瘢痕は除く）。
• □胆管内に金属製ステントの留置がない。
• (注1)病理組織診断がついていることが望ましい。

• □組織学的に確認された胸部食道癌（扁平上皮癌、腺扁平上皮癌、類基底細胞癌のいずれか）である。
• □臨床病期がI期（T1bN0M0）である。（UICC 8版、食道癌取扱い規約 第12版）
• □標準治療（手術、X線による化学放射線治療）の適応外またはこれらを希望しない。
• □食道病変が10cmを超えない。
• □食道癌に対する前治療歴がない（ただし、治癒切除と判断される内視鏡的粘膜切除術については前治療と考えない）。

• □組織学的もしくは臨床的にリンパ節再発と診断された腫瘍(注1)。
• □リンパ節を1つの照射野に含めることが出来る。
• □原発巣の再発がない。
• □リンパ節以外に他の再発病変を有さない。
• □CT、MRIにて腫瘍の計測が可能である。
• □前治療-術後再発は可能。
• □消化管浸潤がないこと。
  (注1)臨床的診断とは経時的増大傾向（短径１cm以上）にPET-CTや腫瘍マーカーの上昇などを参考に判断する。